年金はどこまで減るか 知っておくべき10の現実


2013.12.9発売の日経ビジネスに、「すべての世代が知っておくべき」と思える特集が組まれました。

日経ビジネス131209

年金はどこまで減るか 知っておくべき10の現実 by日経ビジネス

わたしは30代前半ですが、同世代で「自分の年金がどうなるか?」について、今から真剣に考えている人はかなり少数派だと思います。少し上の世代でもそれほど多くはないでしょう。目先の仕事や自分のキャリア、育児、日々の生活で手一杯。そんな先のことまで考えている余裕がない。というのが普通でしょうか。

しかし、今後は高齢化により年金受給者がいまより大幅に増えることが明らかになっています。将来的に年金支給額が今より増える見通しは殆どないといっていいと思います。日経ビジネスの特集では、「30年後の年金受給額は、ざっくり現在より2~3割減っていると考えていい」と警鐘を鳴らしています。

以前、こちらのエントリーで豊かな老後を送るために、現役世代でいるうちにいくら年金貯蓄しなければいけないか?をシミュレートしてみました。詳細は省きますが、『40歳の夫婦で年収、生涯の平均賃金ともに500万円』と仮定した場合、

(a)8496万円(将来必要なお金)-(b)5400万円(公的年金でもらえるお金)
3096万円(現役時代に貯めなくてはならないお金)

が必要と書きました。

もし公的年金でもらえるお金が3割減ったらどうなるでしょうか。

(a)8496万円(将来必要なお金)-(b)5400万円×0.7(公的年金でもらえるお金)
4716万円(現役時代に貯めなくてはならないお金)

となります。豊かな老後を送るために必要な自己資金が、ざっくり4700万円。年金支給額3割減だと、必要な自己資金は実に1.6倍にもなります。この4700万円の老後資金を25年間で貯めようとしたら、月額の貯蓄はいくら必要でしょうか。金利が一切つかないとすれば、年金だけのために月額15万7000円を25年にわたって貯蓄し続けなければいけなくなります。

この状況に、わたしは強烈な危機感を感じます。このさき人口バランスの変化などによって年金支給の原資が減少すれば、いまの制度を変えてでも年金支給額を減らす方向に向かわざるを得ないでしょう。将来の年金給付額がどうなるかはどうなるかは誰にもわかりませんが、「何とかなるだろう」という甘い見通しのままに問題を先送りすることは危険です。

とはいえ、変に悲観する必要もまたないと思います。年金の問題はいきなり降って沸くものではなく予測できる範囲の問題なので、まとまった時間を掛けて、有利なやり方でじぶん年金を作ることにより対策をうてるからです。残念ながらブログで具体的な商品をご紹介することはできませんが、効率的な年金貯蓄ができる方法は存在します。将来、受け取れる年金が減っても困らないように、いまから自衛手段をよく検討しておきたいものです。

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